広島で腰痛の専門院「腰痛専科

腰痛と労災2

「仕事で怪我をしたら、労災が下ります。」

この理屈でいうと仕事で腰痛になったら、その腰痛に対して労災が下りるばずです。

では実際はどうなのか?実際には腰痛で労災というのは少なく、腰痛は労災認定されにくいケースのひとつだそうです。

なぜ認定されないのか?それは、その腰痛が仕事によるものなのか?日常においてのものなのか?どうかの判断が難しいからだといわれています。

それもそのはず、腰痛の原因は様々で「病院で診断される8割もの腰痛が原因不明とされている」現状では、それも頷けます。

そのため労災が認められた同じようなケースにもかかわらず、認定が下りないといったことが多々あるそうです。

一応、国のガイドラインに沿って判断されているそうですが、労働基準監督署次第といった感が否めないという状況です。


2013年12月10日

アメリカの腰痛事情

腰痛大国と言われる日本ですが、アメリカも日本と同様に腰痛で悩む人はたくさんいます。

仕事を休む理由で一番多いのが「腰痛」だそうで、その数は1日270万人にも上ると言われています。

日本より人口が多いとはいえ凄い数です。

しかも、近年腰痛を訴える患者数が急増している事から事態は、ますます深刻化していきそうです。

そのためアメリカでは、カイロプラクティックと呼ばれる代替医療に保険が適応されています。

病院で対応できない腰痛患者をカイロプラクティックでまかなおうというわけです。

一方、日本ではカイロプラクティックに保険は適応されていませんので、腰痛治療に関してはアメリカに遅れをとっています。

このままでは腰痛大国の汚名は晴らせそうにありません。


2013年12月20日